DX(Digital Transformation)について
こんにちは、Uです。
DX(Digital Transformation)という言葉は皆さん聞いたことあるでしょうか？
最近はニュース等でも取り上げられる機会が多くなっているので、
本日は、そもそもDXとは何か？
といった部分から実際にコンサルタントとして企業のDX案件に携わる中で感じるDX関連PJTの難しさ、ポイントについてまとめてみたいと思います！
①DX(Digital Transformation)とは？
- まず始めに「DX(デジタルトランスフォーメーション)」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念。
- 内容は「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」というもの。言い換えると、“進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること”。「Digital Transformation」を直訳すると「デジタル変換」という言葉になりますが、“変換”というよりも“変革”という言葉が鍵になります。
【参考】経産省によるデジタルトランスフォーメーションの定義
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること経産省提唱の「2025年の壁」問題について
DX案件の難しさ、ポイント
昨今コンサルタントのPJTとしてもDX案件が増加傾向にあります。
中長期的な大型案件かつ、莫大な投資を伴うDX案件は、各企業にとっては、存続の命運をかけるものである一方、コンサルタント会社にとってもいわゆる「稼げる案件」であることから、優秀なPJTメンバーが集められて推進されることが多い印象です。
とはいえ、誰も経験のないクライアントのDXを進めていくことは課題や難しいポイントが多くあります。
実際に案件に携わって感じるそういった難しさや、ポイントは以下です。
< 「2025年の壁」問題 >
まず、経済産業省が2年ほど前に「2025年の壁」問題というものをまとめていますので、少し内容をお話したいと思います。
ざっくりいうと、 日本企業がこのままDXを実現できない場合、2025年以降最大１２兆円／年（現在の約３倍）の経済損失が生じる可能性があるというものです。
大手企業の多くが基幹系システムとして採用しているSAPシステムの旧バージョン(R3)が2025年に保守切れを迎えることも大きなきっかけであることもあり、2025年を一つの節目として捉えてると推測されます。
レポートの中では多くの経営者の抱える悩みもまとめられています。少し抜粋すると、
―“多くの経営者が、将来の成長、競争力強化のために、新たなデジタル技術を活用して新たなビジネス・モデルを創出・柔軟に改変するデジタル・トランスフォーメーション（＝DX）の必要性について理解しているが・・・以下のポイントが弊害となりなかなか実現できていない現状がある。
・既存システムが、事業部門ごとに構築されて、全社横断的なデータ活用ができなかったり、過剰なカスタマイズがなされているなどにより、複雑化・ブラックボックス化
・経営者がDXを望んでも、データ活用のために上記のような既存システムの問題を解決し、そのためには業務自体の見直しも求められる中（＝経営改革そのもの）現場サイドの抵抗も大きく、いかにこれを実行していくのか。。。
また、 僕がDX案件で一番重要だと感じているポイントは、「どう経営層からのトップダウンでPJTを進めいてくか」といった点です。
DX案件は多くが社長直下PJTとして進められますが、なかなか各事業部(現場)レベルでDX推進への機運を醸成することが出来ずに、PJTがとん挫してしまうことが多いのです。だから、PJT進行にあたっては、社内全体で目指す姿の定義・明文化→目指す姿実現への機運醸成→実行計画の策定・遂行といった段取りが必要になると考えています。
以上、DXとはといったポイントから、DXを推進していく上での難しさ、ポイントをまとめてみました。
日本企業が今後も継続した成長を進めていくためにも、難しいDX案件をどんどん推進できるようなコンサルタントに僕もなっていきたいと思います！
